「家を買うと転勤になる」という都市伝説は本当!?転勤経験者の半数が住宅購入後に辞令が!|株式会社シースタイル

ニュースリリース

「家を買うと転勤になる」という都市伝説は本当!?
転勤経験者の半数が住宅購入後に辞令が!
購入後3年以内で転勤した人の62.5%が本当だと思う。

2017.04.11

 不動産関連の見積り比較サイト「スマイスター」を運営する当社は、「スマイスター」を利用した20代以上の全国582人を対象に「“家を買うと転勤になる”という都市伝説の信憑性」についての調査を行いました。

【調査結果サマリー】

  • ポイント1アンケート全体の「転勤経験者」は33.7%。
  • ポイント2転勤経験者の半数が転勤前に住宅購入経験あり。
  • ポイント33人に1人が「家を買うと転勤になると思う」と回答。

「住宅購入後『3年以内』に転勤が40%も!」

スマイスターの利用者に「転勤経験の有無」を聞いたところ、経験者は33.7%でした。その経験者に「転勤前の居住状態」をたずねると、『賃貸』や『社宅・官舎』の人に対し、『持ち家』の人は51.0%と多い傾向にありました。更に、住宅購入者に「転勤時の何年前に購入したか?」を聞いたところ、『1年未満』の方が14.0%、『1~3年』の方が26.0%もおり、4割の人が『3年以内』に転勤していることから、購入後比較的短期間で転勤になっていることが分かります。

  • 転勤の経験はありますか?
  • 転勤時の居住状態は?
  • その住宅は、転勤時の何年前に購入しましたか?

「『家を買うと転勤になる』は3割が本当だと思う。
住宅購入後3年以内の転勤経験者になると6割強に上昇」

「家を購入すると転勤になる」という都市伝説について聞いてみました。『そう思う』が11.9%、『やや思う』が20.4%とこの都市伝説に同感する人が32.3%いました。また、住宅購入後3年以内の転勤経験者に絞ってみたところ、『そう思う』が37.5%、『やや思う』が25.0%と増加し、62.5%の人が住宅の購入が転勤のきっかけとなったと感じているようです。

  • 「家を購入すると転勤になる」という話を耳にしますが、どう思いますか?
  • 住宅購入後3年以内の転勤者は「家を購入すると転勤になる」という話を耳にしますが、どう思いますか?

◇「家を買うと転勤になる」エピソード◇

  • 勤めている会社ではそういう事例が多々あります。
  • ママ友が2人転勤になり、住宅を売却し、遠方に転居しました。
  • 私もマンション購入後1週間で転勤になり、周りからもそのような話を聞いた。
  • 近隣の方がそうでした。
  • 上司が新築後数ヶ月で隣県に支店長として栄転しました。
  • 都内に新築直後、海外赴任になりました。
  • 友人が新築直後に転勤になり、出来立ての我が家に住むことなく、単身赴任しています。
  • 単身赴任で二重生活になり、家庭崩壊し、戻った今でも別居している知人が数人います。
  • 同窓会で愚痴っていた友人が数人います。
  • 住宅購入の4か月後に通勤範囲内ですが、転勤になりました。
  • 社宅住まいの息子が、住宅地に新築しましたが、5年も住まないうちに転勤になりました。

https://www.sumaistar.com/magazine/article/column/sumaistarri/5224

<調査概要>
■調査期間:2017年3月2日~4月6日
■調査手法:インターネット調査(任意でアンケートに回答)
■集計数:「スマイスター」を利用した20代以上の男女、全国582人

スマイスターの概要

サイト名 スマイスター
URL https://www.sumaistar.com/
内容 不動産関連サービスの総合比較サイト

「スマイスター」を利用するユーザーは、不動産売却、任意売却、不動産買取、土地活用、賃貸管理、マンション管理、ビル管理、不動産投資、貸事オフィスなどについて、複数の不動産会社に無料で一括問い合せをすることができます。そのため、ユーザーは不動産会社の提供するサービスと価格を手軽に比較することが可能です。

比較項目 不動産売却、任意売却、不動産買取、土地活用、賃貸管理、マンション管理、 ビル管理、不動産投資、賃貸オフィス、不動産業界M&A、
マンション売却相場&口コミ
掲載企業数 約1,600社

スマイスターMagaZineについて

サイト名 スマイスターMagaZine
URL https://www.sumaistar.com/magazine/article/
内容 マンションや土地の売却、売買に関するニュースや記事、専門家のブログなどが満載!投資や相続の体験談など幅広く取り揃えている。

会社概要

会社名 株式会社シースタイル
設立 2004年1月
資本金 3,100万円
代表者 代表取締役 川合大無
社員数 70名
業務内容 不動産プラットフォーム事業(不動産に特化したWebメディアの企画・開発・運営、不動産・住宅業界専門の人材紹介、インターネット広告)
事業所 東京、大阪、福岡
許可 有料職業紹介 許可・届出受理番号13-ユ-308903

本件に関するお問い合わせ

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